Ｊクラブ個別経営情報で遊ぶ（３）

　選手・スタッフの人件費をどの程度入場料収入で賄っているか（＝経営健全指数）を計算してみました。広告料収入にはユニフォームや看板等のスポンサー収入も含まれるが、多分に親会社からの補給金という色彩もあります。親会社の経営不振、あるいは大口スポンサー撤退がクラブへ与える打撃は甚大で、選手・スタッフの人件費の大半を広告料収入に頼るのは健全経営という観点からはあまり得策ではありません。いわゆる「身の丈経営」を示す指数といってもいいでしょう。

　なお選手・スタッフの人件費は鹿島・浦和・横浜Ｍ等８クラブしか公開していません。そこで８クラブの事業費に対する選手・スタッフの人件費の比率を計算してみたが、最も低い浦和で４７％、最も高い大分で６６％と多少バラツキがあるものの、その比率合計を８で割った指数は５７．３％。これを人件費非公開クラブの事業費に乗じて人件費を推計してみました。

＜選手・ｽﾀｯﾌ人件費（推計値含む。単位：百万円）＞
浦和 2,342
横浜M 2,105
柏 1,948
磐田 1,834
名古屋 1,786
G大阪 1,604
東京V 1,569
清水 1,507
神戸 1,500
F東京 1,369
鹿島 1,368
新潟 1,269
千葉 1,256
広島 1,107
大分 990
大宮 945
C大阪 917
川崎 879

推計人件費を入場料収入で割った経営健全指数はこちら。

＜経営健全指数 ＞

新潟 93.38%
浦和 83.22%
F東京 58.24%
鹿島 50.44%
横浜M 44.32%
C大阪 42.76%
大分 36.77%
磐田 35.66%
千葉 34.95%
名古屋 34.77%
大宮 32.92%
G大阪 31.55%
川崎 31.52%
広島 31.26%
清水 31.13%
神戸 29.27%
柏 27.15%

　当たり前ですが入場料収入が極めて多い浦和と新潟が健全経営の観点からはぶっちぎっています。あとはＦ東京・鹿島が比較的マシで、それ以下は人件費推計の誤差を考えれば大差ないといっていいかもしれません。大スポンサーのいない清水・広島の指数が低いのは気になるところですが、両チームとも選手育成に力を入れ、そのの移籍金を経常収入に充てる収支構造になっているものと推察されます（その割には広島は「その他収入」の額も低いのですが）。